出産費用は妊娠検査から入院費用までしっかり整理

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出産費用
出産費用

子供ができたとわかると、とても嬉しいものですよね。生まれてくる赤ちゃんのためにさまざまな準備をするのですが、同時にお金もかかるのも事実です。妊娠してから出産までにかかる費用はどのくらいなのでしょうか。

出産費用とは?

出産費用
出産費用

一般的に言われている出産費用とは、妊娠してから出産するまでの費用すべてのことをいいます。入院や出産そのものの費用だけでなく、生まれてくる赤ちゃんのためのベビー用品やマタニティグッズ、お祝い返しも含まれているんですよ。その中でも一番気になるのが、病院にかかる費用です。それでは、実際にどのくらいかかるのか平均を見てみましょう。

妊娠検査・定期健診代

妊娠・出産は病気ではないために健康保険の適用外です。すべての検査や定期健診代は自己負担ですので、病気でかかる費用よりも高く感じるかもしれません。出産費用で最初にかかるのは妊娠検査です。「妊娠したかな?」と思ったら産婦人科で超音波検査や尿検査を行ないます。金額は産婦人科によって異なりますが、5,000~10,000円前後必要です。

その後、23週までは4週間に1度、24週~35週までは2週間に1度、36週~出産までは1週間に1度で、個人差もありますが妊娠中に10回以上定期健診に行かなくてはいけません。1度の定期健診にかかる費用は5,000~10,000円です。トータルすると10万円以上の費用がかかります。

各種検査代

各種検査代
各種検査代

定期健診以外でも、任意の検査にも別途費用がかかります。必要最低限の検査は病院で検査してくれます。母子手帳には2回分の補助券がついているので、2回分の検査は無料ですよ。検査内容によっても費用は異なりますが、1つの検査につき1,000~10,000円前後かかります。

入院・出産費用

出産費用の中で一番かかるのがこの入院・出産費用です。入院・出産費用も病気ではないので健康保険が適用されません。平均すると30~40万円です。入院中、個室を希望するとプラス10万円前後必要になります。また、病院の種類によっても入院・出産費用は差があります。

病院の種類 入院・出産費用
公立総合病院 35~40万円
公立大学病院 25~30万円
私立総合病院 35~40万円
私立大学病院 30~40万円
個人病院(産院) 30~100万円
助産院 30~35万円

マタニティグッズ費用

妊娠初期でおなかがあまり目立っていない時期であれば、妊娠前と変わらない服を着ることもできます。ですが、安定期に入ってくると少しずつおなかが大きくなり、マタニティ服やマタニティ下着を購入しなければいけませんよね。マタニティグッズは普通の服よりも若干高めなので、リサイクルショップやオークション、人から譲ってもらうなどで費用を抑えましょう。

ベビー用品費用

生まれてくる赤ちゃんのために、服やベッド、オムツ、お風呂グッズ、おもちゃなど購入しておきたいものはたくさんありますが、一度にまとめて購入する必要はありませんよ。赤ちゃんはすぐに成長しますから、使う期間が短いベビー用品はレンタルで済ませると費用を抑えることができます。

産後検査代

出産後、子宮がんの検査や産後検診を行ないます。費用は5,000~10,000円前後です。

お祝い返し

出産祝いを品物や現金で頂いたら、必ずお祝い返しをしましょう。贈ってくれた人との間柄や関係によってお祝い返しの金額は若干異なりますが品物の場合3,000~5,000円、現金の場合は半分をお返ししましょう。

出産費用の平均額は40~50万円は用意しておく必要があります。特に、入院・出産費用はほとんどが一括での支払いです。分割での支払いも可能なのですが、ほとんどの人は一括で支払っているのが現状です。

出産後にもらえるお金はどのくらい?

出産後にもらえるお金
出産後にもらえるお金

出産には、数十万円のまとまったお金が必要になりますが、出産することにより国や自治体からもらえるお金もあります。

出産育児一時金

健康保険に加入していれば誰でももらうことができるお金で赤ちゃん一人につき30万円もらうことができます。ただし、出産育児一時金は出産後でないと受け取ることができないので注意してください。出産前に役所や病院で、出産育児一時金の請求用紙をもらい、出産後に医師か助産師にきにゅうしてもらいます。請求用紙と印鑑、保険証、母子手帳、通帳をもって役所に提出します。2~2ヶ月後に振り込まれます。手続きの期間は出産後2年以内なので忘れないでくださいね。

児童手当金

国からもらえる養育費の援助金です。1年に3回4ヶ月分ずつ支給されます。子供2人目までは1人につき5,000円、3人目意向は月に1万円もらうことができます。申請時期が遅れてしまうともらえる金額が減ってしまうので、生まれたらすぐに申請しておきましょう。ただし所得限度額があるので、詳しくは住んでいる地域の役所の児童福祉課に確認しておきましょう。

確定申告

妊娠・出産は健康保険の適用外ですが、医療費控除の対象にはなります。医療費控除とは1年間に病院代として使ったお金が家族で10万円以上であれば、確定申告をすれば税金が戻ってくる制度です。申請の際には、お父さんかお母さんのうち、所得が多い方で申請するとお得ですよ。定期検査代など、出産費用にかかった診察代のレシートは全て残しておきましょう。

失業給付金

妊娠・出産で会社を辞める場合、失業保険の支給対象になるので、忘れずに申告しましょう。支給額は勤務当時の1日あたりの賃金×6割が支給されます。支給期間は勤務年数や年齢によって違うので、ハローワークに確認してくださいね。

出産手当金

出産を機に会社を退職したママに適用されます。支給される条件は、健康保険に1年以上加入し、退職後6ヶ月以内に出産していることです。支給金額は1日辺りの賃金×6割×98日分です。退職の時期は出産手当金のことも考えて決めるといいですよ。

育児休業給付金

産休や育児休暇をとった後に、再び働くママに適用されます。この育児休業給付金を申請すれば、月給×2割×産休月数分をもらうことができます。また、復帰後の6ヶ月間も月給×0.5割×10ヶ月分もらえます。会社に申請すればもらえるので、忘れないでくださいね。

出産費用は非常にお金がかかるのも事実ですが、各種手続きをしっかりすれば出産費用にかかったお金とほぼ同額が還付されることもあります。妊娠中・出産後は大変ですがパパさんにも協力してもらって、頑張って手続きしてくださいね。

出産費用が無料になる方法ってあるの?

出産費用
出産費用

日本国内での出産費用が無料ということはありません。ただし、海外へ船でクルージング中であれば、船上での出産の場合無料になるという話がありますが…。豪華客船などで海外へ旅行中に赤ちゃんを産む場合、船には船医がいるので安心ですね。ですが、豪華客船に乗るほうがお金はかかるので、現実的には厳しいでしょう。

自然分娩以外の帝王切開などで出産した場合は、健康保険や生命保険が適用されるので、戻ってくるお金が多くなります。出産するときの費用は無料ではないけれど、出産後の手続きによってプラスマイナスゼロになることが多いようです。

また、現在政府は少子化対策の一環として2007年から「出産無料化(フリーバース)」が行なわれるのではないか、という話が出ていますよね。厚生労働省は、まだ具体的なことは検討していないようですが、いずれは出産費用が無料になる時代がくるかもしれませんね。